葬儀の新しい形
葬儀やお墓にまつわる新しいサービスが注目を集めている。
合言葉は「手軽」と「格安」
どちらかと言うと慣例的に手抜きやお金を渋ることを禁忌としてきた「葬儀」。しかし、それを取り巻く環境も。大きく変わろうとしているようです。
亡くなった親族らの遺骨を日本郵便の「ゆうパック」で霊園や寺に送る「送骨」が、広がりをみせている。
インターネットでの申し込みで遺骨を霊園に持参しなくても納骨できることを理由に、需要が伸びているという。秋の彼岸は２６日まで。
「弔いの軽視だ」との批判も呼びそうだが、葬送をめぐる価値観は変わりつつある。（細田裕也）
７月中旬、大阪府河内長野市滝畑の河内長野中央霊園に郵便局の配達員が段ボールを運んできた。品名は「供養品」。中には、骨壺や火葬されたことを証明する書類などが入っていた。
「予想より、はるかに需要があります」と話すのは、同霊園の田村一央（かずお）代表（６７）。
昨年１２月の受け入れ開始から今月２５日までに６５件の申し込みがあったという。
同霊園では、専用の梱包（こんぽう）キットに遺骨の入った骨壺や法律で定められた埋葬許可証などを同封し、料金３万円を支払えば、霊園内の合祀墓で永代供養する。
こうした“手軽さ”が求められ、送骨は各地で増えているという。全国１７寺院への送骨をインターネットで仲介する「プロ」（名古屋市）には平成２６年中、前年比３割増の２００件近くの申し込みがあった。
また２１年から送骨を受け入れている高岡大法寺（富山県高岡市）は「最近は各地で送骨が広まったため、受け入れ件数は落ち着いている」という。
ただ、遺骨を郵送する行為に違和感を覚える人も少なくない。
宅配便大手の佐川急便とヤマト運輸では遺骨の引き受けを拒否している。「紛失した場合に対応できない」（ヤマト運輸）ことなどが理由だ。一方、ゆうパックの日本郵便は「運送に適した状態であれば拒絶はしない」としている。
では、法的な問題はないのだろうか。
遺体の火葬や埋葬の方法などは墓地埋葬法で定められており、自由に行うことはできない。
家族問題に詳しい田村勇人弁護士（第一東京弁護士会）は「法律上、遺骨を送ることを禁止する法律はない。
送られた遺骨も、墓地埋葬法で許可を受けた墓地などで埋葬されるため同法には抵触しないし、遺骨を放置したり捨てたりすることを禁じた刑法の死体遺棄罪にも該当しない」としている。
産経新聞
まとめ
最近は葬儀が簡略化し、お参り代行やネットでお参りできる墓なども注目を集めている。
時代にマッチしたサービスと言えば聞こえは良いが、本来葬儀やお墓参りは、死者の為だけではなく、生きている人間の為のものでもある。
先祖に感謝し、自らの生き方を見つめ直す・・・
物事の一面ばかりしか見ず、便利さばかりを追求するようでは、物事の本質を見失うばかりか、いつか大切なことまで失ってしまう気がしてならない。
